C&C株式会社では、ブライダル事業部、ジュエリー事業部、インターネットコンテンツ事業部、通販事業部、IC事業部、ウェルネス事業部といったさまざまな事業を展開しています。
では、なぜ1つの会社がこんなにも多くの事業を展開しているのでしょうか。多角経営にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは、C&C株式会社が多角経営を推進している理由について解説しています。
Contents
C&C株式会社が多角経営をしている理由
1.時代の変化についていきやすくなる
そもそもC&C株式会社は設立当初ブライダル事業を中心に運営していました。
ブライダル事業は今でもC&C株式会社の要ですが、ブライダル業界は人口減少に伴い落ち込みを見せているのも事実。最近は結婚式を挙げないカップルも増え、他業界からの参画も増えているなどの理由で競争も激化しています。
そのため、C&C株式会社も10年ほど前からブライダル事業部一本で事業を続けていくことに強い危機感を抱くようになりました。
そこから始まったのがインターネットコンテンツ事業部です。
インターネットが今後落ち込みを見せる気配はありません。それどころか、IT技術はますます進化し、多くの人に必要とされるでしょう。
そうやって時代を先読みし、今の会社に不足と思われるものをどんどん増やしていった結果、多角的な事業展開をするようになったのです。
2.社員のアイデアをどんどん現実化しやすくなる
C&C株式会社の企業理念・ビジョンは「想いをかたちに」。
これはお客様だけでなく、社員にも当てはまることです。
社員が「このようなサービスを提供したらもっと多くのお客様に喜んでもらえるのではないか」。
そんな提案をしたら、C&C株式会社では積極的に受け入れるようにしています。
なかには、もちろん、箸にも棒にも掛からぬアイデアもあるとは思いますが、多くの発想を実現するためには、考えを現実化するための土壌がなくてはなりません。
そうやって社員のアイデアをどんどんかたちにしていった結果、事業を多角的に経営することになったともいえそうです。
3.より多くの能力を持った社員を採用しやすくなる
さまざまな事業を展開するようになれば、より多くのスキルを持った社員を雇用できるようになります。
例えば、営業職しかない会社でしたら、営業が得意な社員しか集まってきません。
しかしC&C株式会社にはウェディングプランナー、ジュエリーデザイナー、エリアマネージャーなどさまざまな職種の人たちが在籍しています。
おのずとデザインが得意な人、管理が得意な人、企画が得意な人などいろいろなスキルや才能を持った人たちが集まり、侃々諤々(かんかんがくがく)の議論を展開することになります。
その結果、いろいろな意見がぶつかり合い、その中で新たなアイデアが生まれたり、企画が実現したりすることもあるでしょう。
このように多角経営することで、たくさんの人たちがスキルや能力を発揮できるようになる。
だからこそ、C&C株式会社は多角的な事業運営を進めているのかもしれません。
4.ある事業部で利益が上がらなくても、ほかの事業部がカバーしてくれる可能性がある
単一経営だと、不況や法改正など業界全体が被るような大きなダメージを受けてしまったとき、利益にそのまま影響が及んでしまいます。最悪、倒産に至ってしまう可能性も……。
しかし多角経営であれば、ある事業部が何かしらの外的要因の影響を受けてしまったとしても、ほかの事業部の経営が好調でしたら、マイナスをカバーすることができます。
他事業部のマイナスを補いあえるからこそ、安定経営につながるのです。
5.事業部ごとに競争したり、異動したりすることで社員のモチベーションが上がる
例えば、事業部間で売り上げや利益を競わせたりすることで、社員の士気を高めることができます。
また社員が所属した部署にあまりなじめなかったとしても、単一経営の場合、退職しか選択肢がありませんが、多角経営でしたらもっと自分に合ったほかの部署に異動することで問題を解決できるかもしれません。
そうすることで、会社もせっかく採用した社員を失わず、社員側も不必要な転職活動をしなくて済みます。
現代は人手不足に悩まされている会社が多い時代。このメリットは今まで以上に効果を発揮していることでしょう。
まとめ
C&C株式会社が多角経営を行っている理由でした。
多角経営にはメリットがたくさん。たくさんの事業の柱をつくることで、経営の安定性を高めることができます。
また多角経営は社員にとっても、同じ会社の中でも新しいことにチャレンジしやすかったり、経営が安定しているため安心して働けたりするなどのメリットがあります。
現代は時代の変化が非常に速い時代。
「このままではまずい!」と危機に直面してから動き出してはもう遅いです。
少しでも早く次代を先読みして、予測に基づいて行動する。
そういった先見の明が経営者には求められています。
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